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負けにくい投資の仕組みづくり【積立投資】
この記事で伝えたいこと
投資スキルがなくても大丈夫。「積立投資」なら少額から始められ、手間もかかりません。負けにくい投資の仕組みであるドルコスト平均法のメリット・デメリットを解説します。
こんにちは、金育SEのまさ（@kinikuse）です。
「投資するお金もスキルも無いよ」と思ってる方いませんか？
現在は100円からでも投資できる環境が整っているんです。また「つみたて」というキーワードを知っていると投資で負けにくくなります。
私と一緒に積立投資について学んでいきましょう。
早めの結論
500円からでも積立投資を始めましょう。 地道に経験値を積むべき！
投資で失敗する人の特徴は？
そもそも投資で大損する典型パターンは「高く買って、安く売ること」です。当たり前ですね。でも多くの人は、暴落時に冷静な判断ができずに簡単に負けてしまいます。
2008年のリーマンショックを思い出してください。日経平均は一気に8,000円を割り込んでいます。暴落時に狼狽売りしてしまうと、大損失のできあがりです。
ここで視点を変えてみましょう。
よーく考えると、1年前まで14,000円だった投資信託が大大大バーゲンセールで8,000円で買えるとも読み取れます。ここで淡々と買い増しできたらかなりの利益を得られそうですね。
積立投資とは、「無心で毎月購入すべし」という投資の心得のサポートツールなんです。
積立投資の4つのメリット
積立投資には良いポイントがたくさんあるのでご紹介します。
少額投資が可能
投資信託に限りますが、多くの証券会社で100円から積立投資が可能です。私も毎月500円だけ買ってる銘柄があります。
特に学生さんや新社会人におすすめなのは、月500円でも良いので始めてみることです。「口座を開く」「何を買うか決める」「積立設定をする」と超えるべきハードルは多いですが、一生役立つ経験が積めますよ。
手間がかからない
始めに設定してしまえば、自動で買い続けてくれます。ほったらかし投資です。
私は気になって月1回みてますが、買う商品を変更するのは年に1回くらいです。
また多くの場合、投資信託であれば会社への申請が不要です！私の勤務先は個別株の取引はコンプラ懸念があるため、事前申請が必要です。ただし、日経平均などの指標への投資であれば不要となります。
自動購入だから使わないでいられる
毎月自動的に購入することになります。買付日を給料日翌日などに設定しておけば、給与天引きと似たような効果が得られるんです。
貯金が貯められない人の原因に「あれば使っちゃう」があります。疑似天引きされると使えないですよね？
相場変動に慣れることができる
個人的には一番の効果はこれです。
投資をしていくと、必ず株価は暴落します。必ず赤字を見るときが来ます。でも世界経済が成長する前提であれば、いつか復活します。
大暴落時に「こんなこともあるよなぁ」と思える胆力をつけるためにも、早くから経験を積むべきなんです。
積立投資はドルコスト平均法で実現せよ
積立投資はドルコスト平均法という毎月同じ金額で購入する手法で買い続けることが多いです。
毎月1株ずつ購入する場合は、300円で3株購入できます。
一方ドルコスト平均法で購入する場合は、同じ金額で3.5株購入できました。
一応、デメリットもあります。
ドルコスト平均法は相場が下がったときに大量に買うことができません。毎月自動的に買付してしまうんですね。
これは相場を読める上級者にとってのデメリットです。相場のトレンドを読める人は別の方法で投資すべきです。
ただし、初心者が相場を予測することは難しいです。そのため、個別株をやりたくなるくらい投資経験を積むまでは考えなくて良いです。
積立投資の注意点
積立投資の一番の注意点は暴落局面で狼狽売りしないことです。
これをすると一気に資産が目減りしてしまうので注意しましょう。
辛くなったら色んなブログを見てみたり、周囲の人（私@kinikuseとか）に相談することをおすすめします。
まとめ
- 100円から投資できる
- 手間がかからない
- 先取り貯金できる
- 相場変動に強くなる
- 暴落時に狼狽売りしてしまうと大ダメージ
以前取り上げたキーワードと合わせて複利・分散・積立は国が提唱する投資の基本です。日本証券業協会や東証証券取引所をはじめ、どんな法人も基本として掲げています。
まずはこの3つを理解することが金融リテラシーを身につける第一歩です。他の2つについても復習してみてください。
最後までお読みいただきありがとうございます。
良い機会なので、私と一緒にお金の勉強を始めませんか。
まったり更新していくので、X（@kinikuse）もフォローいただけると幸いです。
投資に関するご注意
当サイトの情報は、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。
投資の最終的な決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。