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プロFPに相談してわかった２つの事【準備が重要】

この記事で伝えたいこと

お金の不安を解消するためには、プロのFPへの相談が有効ですが、その際には入念な事前準備が重要です。家計の収支や資産・負債のデータを整理することで、より具体的なアドバイスを得られ、都内での子育て費用や住宅ローン、生命保険に関する新たな知見が得られます。

お金の悩みって尽きない。でも街角のFPに相談しても保険の営業されるだけだし...どうすれば良いんだろう。

こんな悩みにお答えします。

先日、初回相談に1万円かかる「プロのFP」さんにライフプランの相談に伺いました。FPへのイメージは「保険を売る人」だけだったのですが、印象が一変しました。

Success

まともなFPさんにまともな準備をして相談に行くとまともなアドバイスをもらえます

実は新卒１年目でFPに相談に行って大失敗をしたことがあります。ただ、現在は自分自身でFP試験の勉強もしたり、お金の情報発信をしたりと、かなり実力がついています。

レベルアップしたからこそ見えた、プロFPへの相談するための準備事項と、実際の相談で得られた３つのことをお話します。

FPへ相談するなら最低限の準備が必要

FP相談を受ける際、「準備しなくていいですよ」と言われることがあります。ただ、実際には入念な準備をした方が、お互い有意義な時間を過ごせます。

FPとは「お金への不安を解消するためのアドバイスをする」仕事です。「相談者のお金への不安の原因を整理してあげる仕事」とも言えます。

彼らが始めにやることは収支の見える化です。相談者と少し話しただけで、家計状況と将来のキャッシュフローを超能力のように当てることはできません。必ず、元データが必要になります。

最低限の準備ができると話が早い

具体的に必要な準備とは、貸借対照表（BS) や損益計算書（PL）を作るためのデータです。お金の基礎データを整理して持っていくとキャッシュフローを可視化してもらえます。

最新の源泉徴収票（収入）
給与明細（収入）
ねんきん定期便（収入）
毎月の支出一覧（支出）
資産状況（資産と負債）

収入の資料は簡単に集められますが、支出と資産状況は準備が必要です。私の場合は２つの表を持っていきました。（少し変えてます）

支出データは家計簿が必要

家計簿をつけていない人は難しいかも知れませんが、支出データが無いと家計診断は厳しいです。必ず元データが必要になります。

分かる範囲で構わないと言われますが、当然、この数字があった方がアドバイスも具体的になってきます。

具体例として、こんなものを整理して持っていきました。（数字はサンプルですｗ）

支出項目	年額	月額	備考
基本生活費	2,136,000	170,000	食費、光熱費、通信費、美容衣類、自己投資、小遣いなど
特別生活費	720,000	60,000	旅行、スキーなど
住居費	1,380,000	115,000	家賃、住宅ローン
保険料	54,000	4,500
教育費	0	0
家電メンテ費用	120,000	10,000	家電の買い替えサイクル等を考慮して算出
合計	4,320,000	360,000

家計簿をつけていない方はこちらの記事を参考にしてください。

資産と負債のデータは各口座のお金をまとめる

収支がわかれば、あとは資産と負債をまとめるだけ。

資産は簡単で、銀行・証券・保険など自分の持っている口座にログインするだけです！注意点としては、保険は解約返戻金額を入力するべきです。「1,000万円の生命保険」などは万が一のときに支払われるお金です。いつでも受け取れる解約返戻金を記載しましょう。

負債も簡単。クレカの残高や借金の情報をまとめるだけです。住宅や車のローンも忘れずに記載しましょう。

こちらも具体例を載せておきますね。

資産		負債
預貯金	3,600,000	クレカ残高	400,000
個別株式	1,000,000	奨学金	600,000
投資信託	1,000,000	住宅ローン	0
確定拠出年金	500,000	合計	1,000,000
生命保険	100,000
合計	6,200,000	純資産（資産−負債）	5,200,000

「事前準備は不要」と言われることもある

「ほけんの窓口」のような店頭FPの場合は、事前準備不要といっていることがあります。

初回相談ではどんな不安を持っているのかを聞き出すだけになってしまいます。２回目でお金のデータを準備させる営業方針なので、「事前準備は不要」なんですね。

そもそも人によって異なるカウンセリングをするには、その人のお金のデータは必ず必要になります。二度手間にならないためにも、家計の可視化は重要です。

相談して得られた３つの知見

では実際に相談して初めて知ったポイントを３つご紹介します。

相談内容は「自分で作成したキャッシュフロー表が妥当か？」という少し特殊なものになります。

実は、私は「結婚」「出産×２」「家購入」といったライフイベントを乗り越えられる収入・資産状況なのかを随時チェックしてる変態ですｗ　そのための表が妥当なのかどうかを聞いてみました。

都内で子供を育てるなら「保育費」「塾代」は必須

まず、子供を２人育てるための費用について相談しました。子供を育てるための平均費用はこちらの記事で調べており、その数字をもとにしていました。

FPからのアドバイスは、「都内の子育てでは日本全体の平均値よりも「保育費」「塾代」は高くなる」とのことでした。

保育費は2歳までかかる

共働き夫婦の場合は、必ず保育園に預ける必要があります。

2020年時点の制度では0~2歳まではお金がかかります。3~5歳は無料になりました。

0~2歳：世帯年収に比例して費用がかかる（3,000〜75,000円）
3~5歳：全世帯無料（2019年から内閣府が無償化を発表）

保育費は自治体や認可・非認可によって変わります。ただ、年収1000万を超えると毎月7万以上の出費になることもあります。年間ベースに直すと、80万円以上の費用なので、しっかりと考慮しておく必要があります。

私立なら塾代も必須

小学校は公立に通う想定だと、学校外活動費は21万円/年と言われています。（cf. 平成30年度子供の学習費調査）

都内で生活すると私立中学への進学を考える家庭が多いです。その場合、200万円以上は塾代がかかるのですが、それが漏れてしまってます。

中学から私立に行くためには、学校の勉強だけでは絶対に合格できません。四谷大塚やSAPIXといった、中学受験用の塾に通学する必要があります。

ちなみに学生時代は四谷大塚で働いていたので、学費の高さは嫌というほどわかっています。苦笑

小1〜小3：20万強×3年
小4：約55万
小5：約70万
小6：約110万

小1から行く必要はないですが、、小4から通わないとイイトコに合格するのは難しいです。少なくとも3年間で235万。無視できない金額になってきます。

住宅ローンはキャッシュフローが大事

次に家を買う場合のシミュレーションを相談してみました。子供がいる友人はほとんどが持ち家です。やはり、子供×賃貸の相性の悪さはありそうなので、気が早いですが聞いてみました。

2020/9頃は、固定金利の相場が約1%でした。私の想定でも住宅ローンは1%で考えていました。

ただ、FPからはもっと少なくても大丈夫！と言われる結果に。

ポイントは家計のキャッシュフローの強さでした。

変動金利0.5%で考えてもOKな家計

キャッシュフローとは、収入−支出で手元に残る現金が毎年いくらあるのかを指します。私の家計は毎年プラスを維持できる想定だったため、変動金利でも問題ないとアドバイスされました。

ただ、、変動金利は将来的にどうなるかわからないのが怖いところ。急速にインフレが進んでしまうと変動金利も一気に上がると思い込んでいました。

でも、実際には5年毎に125%しか上がらないという125%ルールがあります。

当初金利が0.5%だとして、5年後にはたかだか0.625%にしかなりません。

キャッシュフローが確保されているなら、少し上がった程度では家計は崩れません。1.25倍程度は問題なく支払える家計なら、「変動金利の低金利を享受すべき」**というアドバイスでした。

固定金利1%で考えないとダメな家計

逆に固定金利で借りるべきなのはキャッシュフローが弱い家計です。

「0.5%なら払えるけど、0.62%に増えたら厳しい」みたいな方は避けるべきとのことでした。そういった方は収入を上げるか、節約を見直すところから始めるべきですね。

生命保険は「会社の保障」が無いと算出できない

最後に、仮に子供ができたら生命保険をどう考えるべきか？をお聞きしました。

生命保険になぜ入るかというと「遺族が生活を継続するため」です。遺族のための制度は３つのレイヤーで考えることが重要とのこと。

公的保障
会社の保障（福利厚生）
自分の備え（貯金や保険）

FPは公的保障には詳しいですが、会社の福利厚生は社外秘なので知ることができません。

会社の保障が充実していると、必要な保険金額は下げられます。福利厚生を考慮しないと無駄な保険金を支払うことになるので、相談者側も会社の福利厚生を把握しておくことが重要です。

最後までお読みいただきありがとうございます。
良い機会なので、私と一緒にお金の勉強を始めませんか。
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